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<title>ブログ</title>
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<title>大阪の酒屋で国産ウイスキーを手に入れる方法！</title>
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毎度お世話になります。本日は大阪の酒屋さんで国産ウイスキーを手に入れる方法をお話します。昨今、国産ウイスキーの人気の高まりにより、供給が追い付かない状況が続いています。当社も例によらず、国産ウイスキーはひっ迫しています。たまに飛び込みで海外の方が会社を訪れ、国産ウイスキーをたくさん欲しい、海外に販売したい、と来られますが、すべてお断りしています。数年前から仕入れの量は前年と同じか、それよりも年々少なくなっています。メーカーさんからの割り当て量が決まっており、なかなか増えることはありません。以前よりお取引いただいているお客様へ安定供給すべく、調整をさせて頂いているのが現状です。このような状況で、国産ウイスキーを手に入れる方法ですが、割り当て量は変わらないが、商品によっては少しずつ増えているものもあります。それは、往々にして、手に取りやすいシングルモルトではなく、年代物の商品です。以前は取引があった年代物の商品も、そのお店様の閉店により、行き場を失った商品があったりします。割り当て量は変わらないため、そのまま仕入れをしていますが、一旦仕入れをストップしてしまうと、もう割り当てを再開してもらえる見込みがないためです。お店様で取り扱ってもらうには少々お値段が高いため、プレゼントやご自宅用としては使える商品です。他の酒屋さんも同様にそのような高価格帯の年代物の商品はあったりしますので、ダメ元で問い合わせしてみてはいかがでしょうか？国産ウイスキーは数年から10年以上の時間をかけて作られています。供給量が安定するまではまだまだ時間がかかると言われています。投機的に購入されることもありますが、私共としてはプレゼントやご自宅用であればできるだけお応えしています。お気軽にお問合せください。
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<link>https://qudara-sakaya.com/blog/detail/20241209183115/</link>
<pubDate>Mon, 09 Dec 2024 18:41:00 +0900</pubDate>
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<title>大阪の酒屋で安い仕入価格にしてもらう方法！</title>
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まいど、大阪の酒屋、くだらです。今回は酒屋の価格についてお話します。酒類の公正な取引に関する基準が国税庁より定められ、施工したのが、平成29年6月1日でした。これは総販売原価（商品原価はもとより、人件費や家賃など一般管理費も含む）を下回らない価格での販売を行いなさいという酒税法です。要は、粗利益から一般管理費を引いた価格が赤字にならないようにしなさいというルールです。この基準に則り、ビールメーカーを始めとするアルコール製造企業、酒販店各社、ならびに量販店も値上げをしました。基準を遵守していない酒類業者に対して「指示」、これに従わない場合には「公表」。更に、一定の場合には「命令」、命令に従わない場合には「罰則」の適用や「免許取消」となる厳しい法律です。この法律ができた背景には、税収があります。たばこやお酒は二重課税と呼ばれ、消費税に加えて酒税がかかっています。この酒税が消費低迷とともに年々下がり、今後も下がり続ける予測の中、いかに税収を上げるかという議論の末、酒類の販売業を担うメーカーや酒販店が適正な利益を上げ、法人税を納める形で税収アップを国が図った背景があります。実際にこの法律が生まれるまでの市場は価格競争の末期であり、赤字でも価格を引き下げて販売するという状況が続いていました。マスメディアに取り上げられることはないですが、酒販店の廃業は凄まじく、また中堅企業も吸収合併が続き、事業所数はピーク時の10分の1にも満たない数まで減り続けてきました。施行から数年が経ち、物価高が続く中でご多分に漏れず、アルコールも値上がりが続いています。さて、こうした背景の中、いかに酒屋さんに仕入価格を安くなるように交渉するかについて、酒屋の観点からポイントを伝えてみたいと思います。価格設定において、「酒類の公正な取引基準」内の「総販売原価」がひとつのポイントになっています。この中には人件費、家賃のほか、ガソリン代なども含まれます。ここで注目したいのは人件費です。これは各酒販店による異なりますが、いかに配送効率を高め、少ない人員で多くの商品を配送できるかによります。配送効率においてポイントになるのが以下の３点です。１．距離２．配送回数３．納品時の手間暇トラックの積載率を高め、配送回数を減らし、納品の時間を減らせるか。この課題を改善するために全国の酒屋さんは工夫を凝らしています。しかしながら、飲食店様の協力なくして、配送効率を高めるのは至難の技となります。限りなく配送効率を高めるために、以下の内容を飲食店様に了承してもらえるかが鍵になります。１．一度の注文金額を引き上げてもらう（物量を増やす）２．ルート配送上に乗るように発注時間を早めてもらう（距離）３．納品時の手間暇を省くために飲食店様に手伝ってもらう（納品時間削減）極端な例として示すと以下になります。１については一回の注文を5万円以上にしてもらう。２については２日前発注にしてもらう。３については店前に置き配、回収可能瓶のみ出してもらう。特に３については、酒類の重さから酒販店さんが店の中に入り、所定のストックの場所に納品することが通例となっています。また空き樽や空き瓶を回収することも配送の一部になっています。平均して一回の納品にかかる時間は10分から15分となり、1時間で配送できる件数は４軒から５軒となります。もちろんこれは一階路面店での配送であり、商業施設となると、荷捌き場からエレベーターなどを使用するため、一度の配達で30分から1時間以上、時間を要します。配送料を別途いただける佐川急便やヤマト運輸、郵便とは異なり、酒販店での配送料は商品代金の中に含まれています。こういった背景から、今よりも安く商品を仕入れたい場合は、飲食店様の協力が必要な時代になりました。当社においては、配送条件により価格設定を変えることも柔軟に行っています。物流はインフラであるという使命感を持って、日々の業務に臨んでいます。飲食店様と共に栄できるパートナーとして、これからも進化をし続けます。
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<link>https://qudara-sakaya.com/blog/detail/20241120173804/</link>
<pubDate>Wed, 20 Nov 2024 18:19:00 +0900</pubDate>
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<title>大阪の酒屋で立ち飲みができる理由！</title>
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よく町の酒屋さんで立ち飲みをしている光景を見たことはないでしょうか？俗に言う「角打ち」と呼ばれるものです。実はこちら、厳密に言うと、飲食店ではありません。酒屋さんが税務署から許可を得る「酒類小売業免許」は、「飲食店営業許可」を同じ場所で取得することができません。それではなぜ立ち飲みができるのでしょうか？カラクリを説明します。酒類小売業免許によりお酒の販売は可能です。これはつまり製品としての販売となります。要は「封を開けずに提供する」ための免許となります。商品を購入したお客様が、カウンター席で飲んでいるという状況です。コンビニエンスストアでのイートインと同じ状況になります。もちろん火を扱う料理などの提供もできません。電子レンジで温めたり、缶詰を販売したりは可能です。店内を区分けすることで、飲食店営業許可を得ることも可能ですが、大方の酒屋さんは店頭でお酒を販売し、それをそのまま飲むスペースを設けることで「角打ち」をしています。数年前から「原価バー」なる飲食店が現れました。こちらは仕入原価でお酒を提供するものです。そのまま提供するため利益はありませんが、2000円の入店料や1時間いくらかの利用時間制を設けることで利益を上げています。飲食店の方から、「店でお酒を販売したい」というお問い合わせをいただきますが、上述の通り、飲食スペースと販売スペースを分ける必要があり、販売スペースを設けることで「酒類小売業免許」を取得することが可能となります。もちろん許可を得るためにはスペースだけではなく、酒類の仕入れ先や販売先、販売計画など所定の申請書に記入することが必要です。それでは「角打ち」をしている酒屋さんは儲かるのか？ですが、商品の販売売価は自由に設定できますので、利益が取れる価格設定にすることは可能です。ただし、お客様で封を切っていただく必要があり、セルフの形となりますので、あまり高い単価での設定はしづらいでしょう。あくまで酒類の小売りがメインで、プラスアルファで角打ちで売上を上げていると見てください。ただ豊富な種類のお酒を楽しめる、酒屋の店主の説明を聞けるなど、通常の飲食店にはない魅力が「角打ち」がいまだに多く残っていることを物語っていると言えます。ぜひ一度、お近くの「角打ち」をご体験ください。
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<link>https://qudara-sakaya.com/blog/detail/20241116205018/</link>
<pubDate>Sat, 16 Nov 2024 21:09:00 +0900</pubDate>
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<title>酒屋からビールサーバーをレンタルする方法！</title>
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株式会社くだらの門表です。今日はビールサーバーのレンタルについてお話します。飲食店を開業する方からビールサーバーを設置してほしいという問い合わせがよくあります。実はビールサーバーに関しては、ビールメーカーさんからの貸与となります。そのため、まずはビールの銘柄を決めていただく必要があります。銘柄が決まった後、ビールメーカーさんに酒屋から設置の可否を確認します。ビールメーカーさんによって設置の基準は異なっていますが、一般的に下記の内容で精査されることが多いです。１．業態２．席数３．立地主に上記の３点をもとに、設置可能かどうかの判断をされます。基本的に生ビールは開封後３日以内で売り切る必要があるため、３日で生ビール1本分が消費されない条件での設置は厳しくなります。条件がクリアされた場合は、無償でのレンタルとなります。一般のお客様でのビールサーバーのレンタルについては、酒屋さんによって貸出の費用や期間が異なるため、お問い合わせしていただくのが早いです。ただし、こちらのビールサーバーについても、もともとはビールメーカーさんの所有品を酒屋さんが借りているため、レンタルの台数に制限があります。昨今、ビールメーカーさんの貸出が無くなってきており、一般の方へレンタルできる酒屋さんも限られてきました。当社は以前よりビールメーカーさんと太いパイプがあるため、レンタルにおいては柔軟に対応できますので、お気軽にお問合せください。
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<link>https://qudara-sakaya.com/blog/detail/20241114165352/</link>
<pubDate>Thu, 14 Nov 2024 17:07:00 +0900</pubDate>
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